早期離職を防ぐ入職時サポート 会員460人の調査でわかった本当は欲しかった5つの支援

せっかく採用した職員が、仕事に慣れる前に辞めてしまう。介護・障がい福祉の現場で多い悩みです。ウェルミージョブが介護・障がい福祉職の会員460人に聞いた調査では、入職時に「本当はあれば良かった」サポートの1位はマニュアルや手順書の整備(22.6%)でしたが、「実際にあって良かった」と答えた人は9.1%にとどまりました。新人職員が求めているのは、声かけや励ましよりも「迷わず仕事を覚えられる仕組み」です。この記事では、調査データをもとに、早期離職を防ぐために入職から90日で整えたいサポートを解説します。

<この記事でわかること>
・介護職員の「働き続けたい」「働き続けたくない」の割合
・入職時に本当は欲しかったサポートと、実際にあったサポートの差
・早期離職を防ぐ入職時サポート5つと、入職から90日の計画表

介護職員の早期離職はなぜ起きる?

今の職場で働き続けたい人と、そうでない人はほぼ同じ割合

ウェルミージョブの会員アンケート(2026年1〜3月実施、介護・障がい福祉職の設問回答者460人)で「今の職場で今後も働きたいか」を聞いたところ、「とてもそう思う」「ややそう思う」の合計は36.6%、「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」の合計は36.3%で、ほぼ同じ割合でした。「どちらともいえない」も27.2%います。職員の気持ちは、職場の関わり方次第でどちらにも傾く状態だといえます。

前職を辞めたきっかけの1位は「人間関係」

ウェルミージョブ(旧カイゴジョブ)の会員アンケート(2024年10〜11月実施、有効回答866人)では、前職を退職しようと思ったきっかけの1位は「人間関係」(15.7%)、2位は「給与面の不満・不安」(13.8%)でした(設問回答数813)。入職直後は職場の人間関係がまだできていない時期です。困ったときに誰に聞けばよいかわからない状態が続くと、仕事の悩みが人間関係の悩みに変わりやすくなります。

入職直後の1〜3か月がつまずきやすい

入浴・排泄・移乗などの介助や記録の書き方、施設独自のルールや略語は、経験者でも職場ごとに違います。未経験者・無資格者であればなおさらです。最初の数か月で「覚えられない」「聞けない」が重なると、自信をなくして退職を考えるきっかけになります。悩みの種類別の声かけは新人職員の早期退職を防ぐ!先回りサポート術で紹介しています。この記事では、職場として整えておきたい「仕組み」を中心に解説します。

データで見る:入職時に「本当は欲しかった」サポート

同じ2026年の会員アンケートで、入職時に「本当はあれば良かったサポート」と「実際にあって良かったサポート」をそれぞれ聞き、差が大きい順に並べました。差が最も大きかったのはマニュアルや手順書の整備(あれば良かった22.6%、実際にあった9.1%、差13.5ポイント)です。続いて、メンタル面のケアや相談先(18.7%と7.2%、差11.5ポイント)、教育担当者の明確化(18.5%と8.5%、差10.0ポイント)、資格取得への費用補助や勤務配慮(15.4%と6.3%、差9.1ポイント)、定期面談(17.0%と8.5%、差8.5ポイント)、定期的な振り返りやフィードバック(11.7%と3.7%、差8.0ポイント)でした。

入職時に本当はあれば良かったサポートと実際にあったサポートの差。マニュアル・手順書は22.6%と9.1%で差が最大。ウェルミージョブ会員アンケート(2026年、介護・障がい福祉職460人)

一方で、「先輩職員からの日常的な声かけ」(あれば良かった14.3%、実際にあった19.1%)、「同期や近い時期の入職者の支え」(8.5%と13.0%)、「入職時の研修やオリエンテーション」(11.1%と15.2%)は、実際にあった割合のほうが高くなっています。声かけや研修はすでに多くの現場で行われており、足りていないのは手順・担当・相談先・振り返りといった「仕組み」だといえます。また、「実際にあって良かったサポート」で最も多かった回答は「特になかった」(32.0%)でした。

出典:ウェルミージョブ会員アンケート(2026年1〜3月実施、介護・障がい福祉職の設問回答者460人、複数回答)

早期離職を防ぐ入職時サポート5つ

調査で差が大きかった項目をもとに、入職時に整えておきたいサポートを5つにまとめました。すべてを一度に用意する必要はありません。差が大きい順に、できるところから始めましょう。

早期離職を防ぐ入職時サポート5つ。マニュアル・手順書、教育担当者、相談先とメンタルケア、定期面談と振り返り、一人立ちまでの目標

1. マニュアル・手順書を整える

最初に整えたいのが、業務の手順書です。分厚いマニュアルを作る必要はなく、入浴・排泄・移乗・食事介助・記録など、新人が最初に担当する業務から「1業務1枚」でまとめると使いやすくなります。施設内で使う略語や専門用語の一覧も添えておくと、指示が理解できずに戸惑う場面を減らせます。写真や図を入れ、略語を多用しないことがポイントです。

2. 教育担当者を決める

「誰に聞けばいいかわからない」状態をなくすため、新人ごとに教育担当者を1人決めます。教える人が日によって変わると、やり方の違いで新人が混乱しがちです。最初の1か月はできるだけ教育担当者と同じ勤務になるようシフトを組み、夜勤に入る前には一緒に夜勤を経験する期間を設けると安心です。

3. 相談先とメンタル面のケアを示す

メンタル面のケアや相談先は、差が2番目に大きい項目でした(11.5ポイント)。「疑問や悩みをすぐに相談できる環境」(あれば良かった20.2%、実際にあった12.6%)や「ハラスメントの相談窓口の明示」(11.3%と6.7%)も、実際にあった割合が下回っています。入職初日に、仕事の質問は教育担当者、悩みは施設長やリーダー、ハラスメントは窓口というように、相談先を紙に書いて渡しておきましょう。職員のメンタルヘルスの支え方は介護・障がい福祉業界で働く職員のメンタルヘルスをサポートする方法で詳しく解説しています。

4. 定期面談と振り返りを行う

定期面談(差8.5ポイント)と定期的な振り返り・フィードバック(差8.0ポイント)も、欲しかったのに実際は少なかった支援です。最初の1か月は週1回、教育担当者と10〜15分の振り返りを、1〜3か月目は月1回、施設長やリーダーとの面談を予定に入れておきます。できるようになったことを具体的に伝えると、新人は自分の成長を実感しやすくなります。

5. 一人立ちまでの目標と、資格取得の支援を示す

「一人立ちまでの育成目標」(あれば良かった15.0%、実際にあった8.5%)や「資格取得への費用補助や勤務配慮」(15.4%と6.3%)も差が出ています。「いつまでに、何ができれば一人立ちか」がわからないと、新人は先が見えずに不安になります。夜勤や単独での業務に入る基準を事前に示し、初任者研修や実務者研修などの資格取得を支援する制度があれば入職時に伝えましょう。

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入職から90日のサポート計画表

5つのサポートを、入職前から3か月までの時期に割り振ると次のようになります。自施設の体制に合わせて、担当者の欄を埋めて使ってください。

入職から90日のサポート計画。入職前にマニュアルと教育担当を準備し、1週目に相談先を伝え、2〜4週目は週1の振り返り、1〜3か月は月1の面談、3か月で振り返り面談を行う
時期やること担当者(例)
入職前業務の手順書・職場のルール・略語一覧を渡す/教育担当者を決め、最初の1か月のシフトを合わせる施設長・リーダー
初日〜1週目オリエンテーション/相談先(仕事・悩み・ハラスメント)を紙で渡す/一人立ちまでの目標を共有する施設長・教育担当者
2〜4週目教育担当者と同じ勤務で業務を覚える/週1回、10〜15分の振り返り教育担当者
1〜3か月月1回の面談/夜勤・単独業務に入る前の確認/できるようになったことを伝える施設長・リーダー
3か月3か月の振り返り面談/資格取得支援など今後のキャリアの案内施設長

よくある質問

Q. マニュアルは何から作ればいいですか?

A. 新人が最初の1〜2週間で担当する業務から作りましょう。入浴・排泄・移乗・記録など、毎日行い、施設ごとにやり方が違う業務が優先です。教育担当者が実際に教えている内容を、写真付きで1業務1枚にまとめると作りやすくなります。

Q. 小規模な事業所で教育担当者を固定できません。どうすればいいですか?

A. 毎日同じ人が教えられなくても、「質問はこの人に」という窓口を1人決めておくだけで新人の迷いは減ります。教える人が変わる場合は、手順書をもとに教えることで、人によってやり方が違う状態を防げます。

Q. 面談では何を話せばいいですか?

A. 「できるようになったこと」「困っていること」「次の1か月の目標」の3点を確認すると、短い時間でも面談の質がそろいます。悩みを聞くだけでなく、一人立ちまでの目標に対して今どこにいるかを一緒に確認しましょう。

まとめ:新人が迷わない「仕組み」が早期離職を防ぐ

会員460人の調査では、入職時に本当は欲しかったのに実際には少なかったサポートは、マニュアル・手順書、メンタル面のケアと相談先、教育担当者の明確化、資格取得の支援、定期面談・振り返りでした。声かけや研修に加えて、新人が迷わず仕事を覚え、困ったときにすぐ相談できる仕組みを入職前から用意しておくことが、早期離職を防ぐ近道です。

<あわせて読みたい>
・新人職員の早期退職を防ぐ!先回りサポート術
・介護・障がい福祉業界で働く職員のメンタルヘルスをサポートする方法
・介護の人材育成が、離職を防ぎ定着率を向上させる理由とは?

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